「取引態様」とは、不動産の売買や賃貸の広告において、その取引に不動産会社（宅地建物取引業者）がどのような立場で関わっているかを示すものです。

物件広告を出す際には、宅地建物取引業法により「取引態様の別」を明示する義務があります。
これにより、広告を見た人が「この不動産会社は売主なのか、仲介なのか、代理人なのか」を正しく理解し、安心して取引できるようになっています。

物件広告などに表示される主な取引態様は、以下の3つです。

売主

不動産会社がその物件の所有者であり、買主に対して直接売却を行う形態です。
取引の相手がそのまま売主（不動産会社）となります。

媒介（仲介）

不動産会社が売主と買主の間に入って取引を仲立ちする立場です。
媒介契約には、「一般媒介」「専任媒介」「専属専任媒介」の3つの種類があります。

代理

不動産会社が売主や買主の代理人として契約行為を行う形態です。
たとえば、売主の代理人として不動産会社が契約書に署名するようなケースが該当します。

取引態様を確認することで、不動産会社が契約の当事者なのか、第三者として間に入っているのかを見極めることができます。
不動産広告を見るときは、物件情報だけでなく、取引態様の表示にも注目することが大切です。